仮想通貨のリップル（XRP）って？
リップル（XRP）は、主に金融機関の送金や決済の効率化に特化した仮想通貨です。なおリップルとは主に2つの意味で使われており、仮想通貨「XRP」自体の他に開発、発行した企業「リップル（Ripple）社」の事を指します。また日本でも非常に人気が高い仮想通貨として知られています。
XRPの歴史
その歴史は古く、ライアン・フッガー（Ryann・Fuggar）氏が2004年に立ち上げたプロジェクト「RipplePay」がリップル（Ripple)のシステムの基礎となっています。
2011年にはリップルの決済システムのベースにもなっている「コンセンサス・アルゴリズム」を開発したジェッド・マカレブ（Jed McCaleb）氏とクリス・ラーセン（Chris Larsen）氏がプロジェクトに加入しました。
2012年にはラーセン氏はフッガー氏からプロジェクトのトップの座を譲り受け、リップル社の前身となる「OpenCoin, Inc.」を設立し、その後、Googleなど様々な銀行や企業と提携し現在に至ります。
XRPの価格の歴史
引用元：CoinMarketCap
・ビットコイン（BTC）に次いで、時価総額2位に位置する事もあるXRPですが、2014年に初めて公開され0.61円からスタートしました。
・2017年、ロックアップ発表後に一時50円台
・2018年年始には400円台
2019年の現在では30円台を推移しています。
XRPの特徴
リップル（Ripple）社が発行する仮想通貨XRPは、アルトコインのひとつであり従来の国際送金にかかる時間をより素早く、より低コスト化する目的で開発されました。
XRPは非中央集権型と言われるビットコイン（BTC）と違い、リップル社が管理しているため中央集権型に近いとも言えます。発行枚数は1,000億XRPとなっており、すでに発行済みでこれ以上増える事はありません。
またXRPの最大の特徴と言えば、送金時にかかる時間をスピーディーに処理できる所です。従来の国際送金では「SWIFT」と呼ばれるシステムが採用されています。
SWIFTでの送金は例えば円からドルへの換金の場合、金融機関はブリッジ（橋渡し）の役割を果たす「コルレス銀行」と呼ばれる機関を経由しなければならず、長い処理時間と高額手数料を要していました。
それに対し、リップル社の提供するネットワークシステム「RippleNet」を用いれば、国際送金時にXRPがブリッジの役割を果たす事ができ、「円→XRP→ドル」と経由する機関を通さずシンプルな送金が可能になるため、送金時にかかる時間と高額な手数料を大幅に引き下げる事が可能となります。
RippleNet（リップルネット）とは？
このように世界中の銀行などの金融機関や送金業者に対し改革を起こすとされるRippleNetですが、このネットワークの仕組みは3つのソフトウェアによって支えられています。
xCurrent
銀行を対象にしたソフトウェアで、国際送金を行う際の送金額や送金者などの情報をリアルタイムでメッセージでやりとりできるため透明性が向上します。また送金内容や着金の確認もできプロセスが全て可視化できるため安全性も高まります。
xRapid
リップル社の発行するXRPを用いて流動性コストを抑えるソフトウェアです。これまでの銀行間の国際送金には送金先の法定通貨を保有する「ノストロ口座」と呼ばれる口座が必要でした。
xCurrentと併用して活用する事で、事前にXRPに変換して送金、受け取る国の法定通貨に交換する事が可能になるためプロセスを簡略化しコストの削減ができます。
xVIa
RippleNetを活用したい一般の送金業者などの事業者に向けた開発されたシンプルなAPIです。インストールをせずとも利用でき、利用者は送金の他に請求書などの大量のデータの添付を簡単に送付できるため、これまでの照合の手間が改善され業務の効率化を図る事ができます。
XRPのコンセンサスの仕組み
XRPでは取引に「ブロックチェーン」は使用されず「XRP Ledger」と呼ばれる分散型台帳が用いられています。
XRP Ledgerには、取引時に用いられる検証や承認方法であるコンセンサス・アルゴリズムにおいて「PoC（Proof of Consensus/プルーフオブコンセンサス）」が採用されています。
一方、ビットコインのコンセンサス・アルゴリズムにはPoW（Proof of Work/プルーフ・オブ・ワーク）が用いられており、取引の承認作業時には「マイニング（採掘）」により正しいかどうかが検証されます。
しかし、誰でも参加できるため競争となってしまい膨大な資金と電力が消費される傾向にありました。
XRPが採用したPoCではリップル社が選んだ「バリデーター（承認者）」だけが取引を承認できる仕組みとなっています。
バリデーターの80％以上が承認すれば取引が記録されると言う、いわば多数決の様なシステムとなっているため資金や電力を必要とせずとも素早い取引が可能となります。
今後のXRP
リップル社と提携している企業や銀行は現在、200社を超え40ヶ国以上にも跨っています。
日本でも多くの企業が参加していますが、その中でも有名なのは住信SBIネット銀行などを展開するSBIグループです。
代表を努める北尾吉孝氏がリップル（Ripple）社の株を10％保有し、「SBI Ripple Asia」を立ち上げるなど普及に努めており、今後も認知度が上昇する事が予想されます。
またリップル社が保管しているXRPが大量に売却されれば価格が暴落し市場が不安定になる事が懸念されていましたが、第三者の管理によって市場への過剰な流通を防ぐロックアップが行われています。
毎月のロックアップ解除できる枚数にも上限を設けコントロールされているため、価格や市場も安定し投資家や企業が安心してXRPに投資する事ができます。
今後も提携する企業が増えてくることが予想されるため、実用化に向けて更なる普及が期待されます。
